世界の自動車市場では、脱炭素社会の実現に向けた取り組みとしてBEV（Battery Electric Vehicle：バッテリー電動自動車）の普及が急速に進んでいます。

まず、欧州では環境対策の一環としてBEVの普及が特に進んでいます。多くの国が2040年までに内燃エンジン車の新車販売を禁止する方針を打ち出し、この方向性はBEV市場の拡大を後押ししています。特にノルウェーやオランダなどでは、早くも電気自動車が新車販売の大半を占めるほどになっています。

北米、特に米国では、電気自動車のパイオニアであるテスラが主導的な役割を果たしています。テスラは性能とデザイン性を兼ね備えた電気自動車を提供し、そのブランド力で大きな成功を収めています。米国政府も電気自動車の普及を支援する方針を明確にしており、今後さらなる市場拡大が予想されます。

また、中国も電気自動車市場の大きな存在となっています。中国政府は環境問題解決と国産技術の育成を目指し、BEVの普及を強力に推進しています。その結果、中国は既に世界最大の電気自動車市場となり、多くの中国メーカーがBEVを投入しています。

これらの動向を受けて、従来の大手自動車メーカーもBEVの開発と販売に本腰を入れています。短期的には開発費の増加や利益率の低下などの課題があるものの、長期的には電気自動車へのシフトが避けられないとの認識が広まっています。

今後の電気自動車市場は、環境問題解決への取り組みとともに、自動車産業そのものの構造変化をもたらす可能性があります。これからの動向に注目が集まっています。

トヨタは、自動車業界が見舞われる大きな変革期に対応するために、独自の全方位戦略を採っています。環境問題、電動化、自動運転、モビリティサービスといったテーマに対して、全体最適を追求する姿勢が見て取れます。

まず、環境問題への対応としては、長年にわたるハイブリッド技術の開発によって得た知見を活用しています。これまでに販売したハイブリッド車の累計台数は世界で最も多く、こうした技術的な優位性を活かして、より環境負荷の低い自動車の提供を進めています。

電気自動車化については、全方位での対応がなされています。バッテリー電動車（BEV）はもちろんのこと、プラグインハイブリッド車（PHEV）、燃料電池車（FCV）といった各種電動車の開発を進めることで、市場や地域、利用目的に応じた多様なニーズに対応しています。

自動運転については、安全性向上とサービス提供の二つの視点から取り組んでいます。一方で、衝突防止システムなどのアクティブセーフティ技術の開発と普及を進めることで、交通事故の削減に寄与しています。また、自動運転技術を活用した新たなモビリティサービスの提供にも力を入れています。

モビリティサービスについては、自動車メーカーとしてだけでなく、モビリティサービスプロバイダーとしての役割を積極的に担っています。自動運転やコネクテッドカー技術の進展に伴い、自動車の所有から利用へとビジネスモデルが変化する中、トヨタは新たな価値創造に挑んでいます。

以上のように、トヨタの全方位戦略は、新たな市場環境と技術進歩に対応しつつ、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。これからの動きに注目が集まっています。